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こんにちは。綾瀬駅前のメリー歯科です。
前回、前々回と、永久歯が生えてこない原因として「萌出遅延」と「埋伏歯」についてご紹介してきましたが、本日は3つめの原因として挙げられる「永久歯の先天性欠如」についてご紹介させていただきます。

永久歯の先天性欠如とは

永久歯の先天性欠如とは、生まれつき永久歯の数が足りない状態を言います。

通常、永久歯の数は28本、親知らずを含むと最大32本ありますが、何かしらの原因で歯の種となる歯胚が作られなかったために、永久歯の数が足りない状態で生まれてくる方もいます。
その原因ははっきりとは明らかになっていませんが、遺伝や母親の妊娠中（歯の発育期）にける栄養欠如、薬物の副作用などが原因ではないかと考えられています。

乳歯にも永久歯にも見られ、1～3本程度の少数の歯の欠如が一般的ですが、まれに10本以上の歯の欠如がみられる場合もあり、2010年11月に行われた日本小児歯科学会の調査によると、約10人に1人という比較的高い確率で先天性欠如が発生していることが明らかになりました。

比較的多くみられる箇所は、下顎の第2小臼歯と下顎側切歯で、つづいて上顎第2小臼歯、上顎側切歯の順に多く確認されています。

先天性欠如の治療について

永久歯の先天性欠如は、早期に発見できれば出来るほど治療の選択肢が増え、治療も最小限に抑えることができます。

乳歯が抜ける前に発見することが出来た場合、まずはなるべくその乳歯を長持ちさせるように丁寧な予防処置と経過観察が基本となります。

どのような治療を行うにしろ、それぞれの治療を行うのに適切なタイミングがありますので、歯科医師としっかりと相談したうえで治療計画を作成し、しかるべきタイミングまで乳歯を大切にケアするようにしましょう。

矯正治療

永久歯の先天性欠如が確認された場合、矯正治療により隙間を閉じて歯並びや噛み合わせを整えていく方法が一般的です。

欠損部分以外の永久歯が生えそろったタイミングで欠損部分の乳歯を抜き、全体の歯並びと噛み合わせを整えるための治療を行います。

矯正治療を選択する場合、時期として最適なのは12歳～18歳ぐらいまで。10代であればまだ顎の骨も柔らかく、歯を動かしやすい状態にありますので、比較的短期間で治療を終えることが出来ます。

補綴治療（入れ歯・インプラント・ブリッジ）

欠損歯の数が多い場合などは、機能性や審美性の問題解決のためにも、歯の無い部分を補綴手段で補う治療も検討されます。

補綴手段としては、入れ歯、ブリッジ、インプラントなどが考えられますが、まだ顎の骨の成長が終わっていない時期にブリッジやインプラントによる治療をしてしまうと、顎の骨の成長を抑制してしまい残りの歯並びに悪い影響を及ぼしてしまうリスクがあります。

目安としては20歳過ぎごろまでは顎の成長が続いていますので、乳歯をなるべく大切に使いって乳歯が抜けた後の治療に備えましょう。

先天性欠如の治療は保険適用できる？

永久歯の先天性欠如の場合、欠如歯が6歯以上ある場合は「先天性部分無歯症」という国の定める先天疾患と認定され、一部の歯科治療が保険適用となります。

矯正治療

矯正治療は一般的には自費治療となりますが、欠如歯が6歯以上ある「先天性部分無歯症」の方は健康保険が適用されます。

ただし、保険適用される矯正歯科治療を行える医療機関は、厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長に届け出た保険医療機関のみになります。

保険医療機関の名簿に関しては地方厚生局ホームページに最新の情報が掲載されておりますので、お近くの歯科医院を探してみると良いでしょう。

インプラント治療

従来、インプラント治療は先天性欠如であっても保険適用がされませんでしたが、2020年の診療報酬改定により、先天性部分無歯症の方は保険治療でインプラント治療が受けることができるようになりました。

ただし、インプラント治療を保険適用で行える医療機関の条件として「 病院（入院用のベッドが20床以上ある施設）」であることが定められているため、一般的な歯科医院でのインプラント治療が保険適用になることはほとんどなく、大学病院への紹介により手術を受けていただくことになります。

いずれにしても、まずはお近くの歯科医院やかかりつけの歯科医師に相談し、治療法や治療計画について説明を受けてみるとよいでしょう。

まとめ

永久歯の先天性欠如の場合、早期発見がとても重要となります。

日本臨床矯正歯科医会も、7歳ぐらいまでにパノラマレントゲン写真を撮って永久歯がちゃんとあるかどうかを確認してもらうことを推奨しています。

また、先天性欠如が発見できた場合でも、その後の治療計画は歯科医師によってさまざまですので、治療計画に疑問や不安がある場合には複数の歯科医師に意見を伺う「セカンドオピニオン」を行うことも有効です。

当院でもセカンドオピニオンに対応しておりますので、不安や疑問のある方はお気軽にご相談にいらしてください。